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クリティカルメタル　2008 インターネット価格　\10,000 　-　　 個 研究所の独自テーマとして、昨年度の「クリティカルメタルとその代替可能性」に続き今年度もクリティカルメタルを取り上げ「クリティカルメタル　２００８」として報告する。昨年度はクリティカルメタルの定義や対象を提案するとともに、価格高騰度、日本の輸入増加率、中国の消費増大と自給率の低下、生産の集中とカントリーリスクを評価項目にした場合のクリティカル度の高い金属の紹介を行った。 　今年度は近年の資源ブームを背景に変動した中長期の価格動向と日本の消費動向から、クリティカルメタルになりやすい、クリティカルメタルになる可能性の大きい金属を選定した。価格については40鉱種について当研究所が発足した1988年から2008年までの価格を調査し、その変動の大きさや頻度に関して評価するとともに、価格の上昇の速さや逆に降下する時の速さや大きさについても評価した。 　また消費量に関しては30鉱種について同期間の推移について調査し、その増加率や世界消費に対する比率などを評価した。

上海先物取引所の最近の動向と商品取引を巡る環境の変化 インターネット価格　\10,000 　-　　 個 世界最大の銅需要国、その他の非鉄金属も大きな需要の伸びを示している中国の商品先物市場の歴史、取引概要、管理・監督、裁定取引、日本との関係、今後の見通しについて報告する。 　その立ち上げ期から中間段階での整理、集約化を経て現在に至るまでの経緯についての報告に続き、全体の取引量、上場商品毎の取引量、取引規模についての主要非鉄金属取引所との比較等を示した上で、商品取引の円滑な実施、発展のために大きな比重を占める規制体制、制度整備の状況について記述した。 　続いて、銀行等の金融機関の参入で注目を浴びているLME等との間の裁定取引についてその概要を示すとともに日系企業と上海先物取引所の係わり合いについて触れている。最後に、金融取引所も巻き込んで合従連衡が進む取引所の統合の流れの中で上海先物取引所がどう対応しようとしているのか、そういった中国先物市場の動きがわが国との係わり合いの中でどのような意味を持つのか、中国政府の考え方も含めてレポートする。 　さらに、リーマンショックに端を発した世界金融不況が上海先物取引所に与えた影響についてもその概要を明らかにする。

インドの投資環境と日本 インターネット価格　\10,000 　-　　 個 近年、ビジネスの投資対象としてのインドが注目を浴びている。背景には、中国における人件費の高騰、よりグローバルな企業戦略、巨大なインドマーケットに対する期待等が上げられているが、インドの全体像を把握するのは容易なことではない。様々な角度から光を当てインドの実像を浮かび上がらせたいものである。 　まずビジネスの対象としてのインドの魅力について、その市場環境、海外からの投資、ミクロ経済的視点に分けて可能な限り定量的、客観的に評価する。 　次に、インドが抱える課題について電力不足、行政、人材確保に絞ってその要因にも触れつつ、具体事例を可能な限り盛り込み概説する。 　さらに、日系企業とインドの係わり合いについてまず、これまでの日印関係の流れについて記述した上で、貿易投資関係の統計を紹介し、最後に前述のインドとの関係構築に当たって隘路となっている電力、人材、行政に関し、日系進出企業のケースについて、現地調査で得た情報、国内でのヒアリング結果を交え実態を概観している。 　最後にインドの将来を見通すため、IT産業の将来性、インドのビジョン、日本との関係の３点について識者の見方等も参考にしながら報告する。 　本レポートは、わが国とインドとの経済関係も関し投資対象としてのインド、輸出市場としてのインドについて参考情報を中心にまとめたものであるが、インドの非鉄金属需要等の見通し等については、鉱種毎に銅、鉛、亜鉛、レアアースについて別レポートを作成している。

中東湾岸諸国の銅荒引線事情−湾岸協力会議(GCC)諸国の市場動向分析とインド、ロシア、エジプト、イラン、及びトルコのGCC市場への影響について− インターネット価格　\10,000 　-　　 個 GCC (Gulf Cooperation Council=湾岸協力会議)は、中東の王政国家による地域協力機構で、サウジアラビア、クウェート、アラブ首長国連邦(UAE)、バーレーン、 カタール、オマーンの6カ国から構成される。他の中東諸国と比較して政情が安定し、潤沢な資金を活用して急ピッチで社会資本整備を進めるGCC各国に、日本をはじめ世界から熱い視線が注がれている。GCC6ヶ国のインフラ整備へ投資される資金は巨額であり、各種電線が送配電設備や都市住宅建設に大量に使用されている。電力設備投資に多く使用される銅絶縁電線の素材である銅荒引線の需給動向を分析することは、その市場の銅マテリアルフローの把握につながり、又銅荒引線=銅絶縁電線市場規模の把握も可能である。本報告書は、2008年秋の世界的金融危機による影響が限定的で、今後も引き続き発展が期待されるGCC6ヶ国の銅荒引線市場動向の把握及びその周辺輸出国のGCC市場への影響を分析したものである。

欧州電線産業の変貌（業界再編成とその後の動向） インターネット価格　\10,000 　-　　 個 従来、非常に保守的・閉鎖的であった欧州電線産業はここ10年のうちに大きな変貌を遂げている。その最も大きな要因は欧州統合の推進（EU）と、これに伴うEU委員会主導で行われた諸々の規制撤廃による競争原理の導入である。これにより価格の低下と過剰生産能力の顕在化が起こり、1990年後半をピークとして大きな業界再編成が行われた。この結果、かつての4大メーカーだったBICC (英)とSiemens（独）が電線事業から撤退し、現在は残りのNexans(仏)及びPrysmian Cables(伊) の2強と、これにDraka Holding（オランダ）を加えた大手3社を頂点とする体制となっている。ただ、欧州経済は西欧を中心に成熟化の段階にあり、将来の電線需要の大きな伸びが期待できないことから、これら大手メーカーは中国やインドを中心とする新興国市場に重点志向する方向にある。本報告書はこの欧州電線産業再編成の経緯とその後の動向及び大手メーカーの戦略を展望したものである。

ナノテクノロジーと非鉄金属 インターネット価格　\10,000 　-　　 個 ナノテクノロジーと非鉄金属について関係する先端技術を概観し、今後、課題となると想定される事項について考察した。先端技術の内容としては、自動車排ガス浄化触媒、燃料電池用等の電極材料、太陽電池、熱電材料、インク・ペースト用ナノ粒子、金属ガラス材料、LED、その他の半導体、光（フォトニクス）材料等の電子デバイスを取り上げた。それぞれ高機能（高反応効率、高密度、高速、省電力、省コスト等）を追求し、近年の温暖化防止、省エネといった観点で、最先端の技術を競い合っている。そのような中で、非鉄金属の役割を見た場合には、必ずしも非鉄金属が万能とは言えない。例えば、カーボンナノチューブ（CNT）といった有機材料に、シリコンや銅が、取って代わられる様な時代が来つつあるような予感もある。ナノテクノロジーは、技術の中の一つの手段ではあるが、同様に、各種非鉄金属も、ナノテクノロジーの世界ではバルク材としての役割は少なく、少量しか必要としない機能材料の中の選択肢の一つであると考えられる。

アジアの亜鉛産業と将来展望 インターネット価格　\10,000 　-　　 個 過去１０年間、世界のＺｎ鉱石生産、地金生産、地金消費とも増加している。この世界の増加はアジアの増加に起因する。世界の鉱石生産は1,100万トン中アジアが450万トン（２００７）を占め、地金生産は1,150万トン中アジアが600万トン（２００７）である。また地金消費も　1,170万トンのうち600万トン（２００７）をアジアが示す。すなわち世界の増加のほとんどをアジアの増加が寄与しており、過去１０年間のアジアの鉱石生産、地金生産、地金消費の増加は中国が主要因である。中国では　鉱石の生産量は過去１０年間で２倍（300万トン、２００７）である。地金は、中国がアジアの６２％（370万トン、２００７）を占め、インドも増加させているが、日本は減少傾向にある。消費は　中国がアジアの５９％（350万トン、２００７）を占めている。 　資源ポテンシャルはアジア各地にあり、探査不十分である。今後の世界の需要増も中国が中心である。アジアでの消費地は中国を中心にインド、タイなどに拡大する。今後のアジアの亜鉛産業の課題は、探査促進、環境保全などで、日本は探査〜製錬、リサイクルへの技術のアジアでの利用を検討する必要がある。

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