| 近年、地球温暖化の進行により世界的にカーボンニュートラルへの関心が高まり、主要各国が2050年までにネットゼロを実現することを宣言している。これに伴い、材料サプライヤーに対してもCO2排出量削減の要請が強まり、これは亜鉛産業にも及んでいる。日本の亜鉛業界でも鉱山、製錬共にカーボンニュートラル実現に向けて、再生可能エネルギーの活用、電化の推進等の対応を進めている。しかし、亜鉛は電炉ダストをリサイクルするとCO2排出量が多くなるという問題も抱えており、ネットゼロを実現するには技術的、コスト的にも多くの課題を解決することが必要である。また同時に、安価なグリーン電力の安定供給、経済合理性のあるCO2回収・貯留技術の実現など、国策としての支援が不可欠である。 |